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クールフォーム

クールフォームは、セメント系の無機質成分と再生スチレンフォームを主成分とする、不燃断熱材です。不燃認定を取得しているため、内装制限に該当する部位にも使用できます。また、現場施工時の着火の心配がなく、万が一、火災が発生した際にも有毒ガスの発生が殆ど無い安全な材料です。施工も吹付け、コテ塗り両方に対応しています。さらに地球温暖化の原因物質(特定フロン・CF11や代替フロン・HCFC141b)を一切含んでいない、環境配慮型の材料です。

クールフォームの特長

測定方法

吸音率測定装置SG-3E(電子測器且ミ製)を用いて垂直入射法(JISA1405)
A管法により測定した。

クールフォームの吸音率

※吸音率は材料の表面形状により大きく変化します。
※厚みを増すと、吸音ピークは低い周波数へ移行します。(上記値は代表値です。)

現場発泡ウレタンの動向

公共建築工事標準仕様書平成19年版「断熱材現場発泡工法」には、特記がない限り、A種1として「ノンフロンウレタン」が 仕様化されるようになりました。ノンフロン化の動きが加速度を高めています。

ノンフロンウレタン(断熱材)の「規格」

地球環境保護が叫ばれる中、現場発泡ウレタンフォームの分野も脱フロンの声が高まっています。 このような背景の中、 改訂JIS A 9526-2006では、吹付け硬質ウレタンフォームの種類を5種類に分けていますが、そのうちの1つ「A種1」 では、「発泡剤として二酸化炭素(CO2)を用い、フロン類を用いないもの」とノンフロン断熱材が規定されています。ノンフロン化の動きが加速度を高めています。

「公共建築工事標準仕様書平成19年版」の「断熱材現場発泡工法」には「断熱材はJIS A 9526:2006(建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム)により、種類は特記による。特記がなければ、A種1とする。また難燃性を有するものとする。」と記載されています。

1985年 オゾン層保護のためのウィーン条約
1987年 モントリオール議定書採択(フロンの段階的規制)
1995年 CFC11の全廃
1997年 京都議定書採択(2008年までに1990年比、CO2を6%削減)
      HFCは管理物質になり、発泡・冷媒用途に限定
1998年 地球温暖化対策推進太網
2002年 日本、京都議定書に批准
2003年 HCFC-141bの国内生産終了
2004年 HCFC-141bの代替として、HFC245fa、HCF365mfcで対応
(現在の一般現場発泡硬質ウレタンフォームの発泡剤として使用中)

  オゾン層破壊係数 (ODP) 地球温暖化係数 (GWP)
  クールフォーム 0 0


CFC 11 1 4600
HCFC 141b 0.11 700
HFC 134a 0 1300
HFC245fa 0 950
HFC365mfc 0 890
CO2 0 1

このように現場発泡ウレタンフォームの地球温暖化対策が進行する一方で、菊水化学工業鰍ナは地球温暖化係数ゼロは勿論のこと、防火性能や安全性も考慮し、クールフォームを開発上市いたしました。

耐火・不燃認定番号

不燃材料 認定番号:NM-2132
認定をした構造方法等の名称 軽量骨材混入セメントモルタル塗り/不燃材料(せつこうボード及びアルミニウムを除く)

クールフォーム基本性能


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性能比較


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内装制限について

建物の火災が発生した場合、天井や壁などの表面を伝って延焼するのを抑制するとともに、煙や有毒ガス の発生量を抑え、避難が容易に出来るよう、使用する内装材に制限を設けています。 内装制限の下では、国土交通大臣が定めた不燃材料(国土交通省告示)の使用が必要となります。 防火認定材料は、国の指定性能評価機関で試験評価し、大臣が認定します。 例えば発泡ウレタン等のJIS難燃性適合(又は相当)品は、防火材料に該当せす、内装制限の下では使用 できません。

各種材料の熱伝導率と同一性時の厚み比較


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